資格取得で看護師の給料はアップする?高収入につなげる方法を解説

公開日:2025/11/27 更新日:2026/10/20
資格取得で看護師の給料はアップする?高収入につなげる方法を解説

「資格を取れば給料は上がる?」「給料アップにつながる資格はどれ?」

看護師として働くなかで、経験やスキルを活かして今より収入を増やしたいと考える方もいるでしょう。

ただし、資格を取得したからといって、必ず給料が上がるとは限らず、資格手当の有無や金額は勤務先によって異なります。

この記事では、看護師の給料アップにつながる可能性がある資格を紹介するとともに、資格取得で給料が上がるケースや、資格を取っても給与に反映されないケースを解説します。資格以外で収入を増やす方法も紹介するため、自分のキャリアや働き方に合った方法を考える際の参考にしてください。

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看護師は資格を取ると給料アップにつながる?

看護師が資格を取得したからといって、必ず給料が上がるわけではありません。

資格手当が支給される職場では、毎月の給与に手当が加算される場合があります。また、資格取得をきっかけに昇進したり、給与条件の良い職場へ転職したりすることで、収入アップにつながるケースもあります。一方で、給与に反映されず、給料が変わらない場合も少なくありません。

資格取得を給料アップにつなげたい場合は、取得後に勤務先でどのように評価されるのかを確認することが大切です。

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資格手当が支給される場合

勤務先に資格手当の制度があり、対象となる資格を取得すると、基本給とは別に手当が支給される場合があります。

資格手当の対象や支給額は勤務先によって異なります。たとえば、認定看護師や専門看護師など、専門性の高い資格を対象として手当を設けている医療機関があります。

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資格取得が昇進につながる場合

資格取得によって専門的な知識やスキルを身につけることが、昇進につながる場合もあります。

たとえば、専門分野の資格を取得して院内で専門的な役割を担ったり、管理職を目指すためのキャリア形成に資格を活用したりするケースです。昇進によって役職手当が加われば、資格手当とは別の形で給与が上がる可能性があります。

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資格や経験を活かして転職する場合

資格取得後に、専門性やこれまでの経験を活かして転職することも、給料アップにつながる方法の一つです。

資格を応募条件や評価の対象としている求人であれば、取得した資格が転職先を選ぶ際の強みになるでしょう。また、臨床経験や役職、担当業務などを含めて評価される場合もあります。

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資格を取っても給料が上がらない場合もある

資格を取得しても、勤務先の給与制度に反映されなければ、給料が上がらない場合があります。

実際に、資格手当の対象外だったり、資格取得が昇進の評価に含まれていなかったりすると、資格を取得しても給与が変わらないケースもあります。

また、資格を取得して新たな業務や役割を担うようになっても、給与への反映方法は勤務先によって異なるため注意が必要です。取得前に「資格手当はいくらか」「昇進にどのように反映されるか」「資格取得後にどのような役割を担うのか」を確認しておきましょう。

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看護師の給料アップにつながる資格・研修6選

看護師の専門性や管理能力を高めることで、資格手当やキャリアアップによる昇給が見込める資格を紹介します。

資格・研修給料アップにつながるポイント
認定看護師資格手当や専門性が評価される場合がある
専門看護師資格手当や専門的な役割への評価につながる場合がある
特定行為研修修了者特定行為を担う役割や手当が給与に反映される場合がある
認定看護管理者管理職へのキャリア形成や役職手当につながる場合がある
保健師 行政・企業など、保健師として働ける職場へ転職できる
助産師助産師として働ける職場へ転職し、給与条件を比較できる

ただし、資格手当の有無や金額、昇進への反映方法は勤務先によって異なります。また、保健師や助産師のように、資格取得によって看護師とは異なる職種で働けるようになる資格もあります。ここからは、それぞれの資格・研修について、詳しく見ていきましょう。

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認定看護師

認定看護師は、緩和ケアやクリティカルケアなど19分野において、熟練した看護技術と高度な知識があることを日本看護協会が証明する資格です。

日本看護協会「2024年度看護職員の賃金に関する実態調査報告書」によると、認定看護師に対して資格手当が支給される施設では、月額平均1万1,228円の手当が出るという調査結果があります。

そのため、認定看護師になると、この分の給料アップが見込めます。また、専門性が評価されて昇進・昇格の要件となることも多いため、長期的な収入アップが期待できる資格といえます。

ただし、手当を設けていない施設も多く、全体平均として適用できるわけではない点に注意が必要です。実際には、施設ごとの規定や財政状況、役割によって大きく差が出る傾向があります。

関連記事:認定看護師になるにはいくらかかる?実際にかかる費用とその内訳を解説

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専門看護師

専門看護師は、がん看護や精神看護など特定の14分野において、大学院修士課程で専門知識を修得し、高度な実践力を備えたことを日本看護協会が認定する資格です。

先述した日本看護協会の資料によると、専門看護師の資格手当は平均1万1,857円ですが、手当が出る施設は一部に限られており、実際の支給状況には大きな差があります。

また、専門看護師はチーム医療の中核として、多職種との連携や教育・相談役など広範な役割を担い、キャリアの幅が広がる資格です。昇進・昇格への評価にもつながる場合があり、長期的な収入アップの可能性があります。

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特定行為研修修了者

特定行為研修修了者は、医師の指示のもと、創部のドレーン抜去や気管内チューブの管理など38の特定行為を実施できます。

この資格を持つことで、医療チームにおける役割の重要性が増すため、資格手当が支給されるケースが多くなります。資格手当を支給している施設では、平均1万1,644円の手当がつくケースもあり、給料アップにつながる可能性が高い資格です。

関連記事:特定行為看護師とは?業務内容やメリット・デメリットの解説

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認定看護管理者

認定看護管理者は、看護管理分野における高い知識と能力があり、看護サービスを運営・提供できることを証明する管理職向けの専門資格です。

この資格取得は、看護師長や看護部長などの管理職への昇進・昇格に直結します。そのため、資格手当だけでなく、役職手当が加算されることで、基本給がアップするという形で収入増が見込めます。看護現場のマネジメントに興味があり、キャリアアップを目指したい人に最適な資格です。

関連記事:認定看護管理者とは?資格を取る方法や試験の難易度、メリット4つを紹介

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保健師

保健師は、公衆衛生看護の専門家として、地域住民や企業の従業員の健康管理、病気の予防、保健指導を担う国家資格です。

看護師の資格をベースに取得するため、広い視点での看護実践が求められます。保健師は主に行政機関や企業の健康管理部門などで勤務し、夜勤のない働き方が選べる点でライフスタイル面におけるメリットが大きいとされています。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収524万7,200円に対して、保健師の平均年収は551万3,800円です。勤務先の業種や職位によって年収差が出るケースもあります。

関連記事:看護師から保健師に転職する流れとは?5つのメリットや後悔するポイント

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助産師

助産師は、妊娠、出産、産褥、新生児のケアをおこなうための国家資格であり、女性の生涯の健康にかかわる高度な専門職です。

助産師は、看護師の資格をベースに専門的な知識と技術を修得するため、給与水準が看護師よりも高くなる傾向があります。先述した厚生労働省の資料によると、助産師の平均年収は566万7,000円であり、看護師との差は約42万円です。

さらに、病院によっては分娩介助や新生児のケアに手当が加算されるため、看護師との収入差は広がる可能性があります。

ただし、実際の年収は地域・病院規模・夜勤回数・業務内容などにより大きく異なります。資格取得によって必ずこの年収に到達するわけではないため、慎重な情報収集と職場選びが重要です。

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看護師が資格取得しても給料アップが期待できない理由

看護師が専門看護師や認定看護師などの資格を取っても、給料アップにつながらないこともあります。新たな資格が給料に反映されるかどうかは、スキルではなく病院の賃金規定によって決まるからです。

たとえば、「手当が出るのは認定看護師と専門看護師のみ」と病院のルールで決まっている場合、ほかの資格を取得しても給料アップにはなりません。

また、手当が出ても、月1,000円〜3,000円程度とわずかで、資格を取るのにかかった100万円を超える学費や時間に見合わないと感じてしまうケースもあります。そのため、資格取得に踏み切る前に、勤務先の給与規定を確認することが重要です。

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看護師の給料アップに直結する資格の選び方

資格取得を収入アップにつなげるためには、資格選びが重要です。

  • 病院で資格手当が出るかを確認する
  • 昇進や役割の評価につながるか確認する
  • 転職しても活かせるかを考える
  • 取得費用の支援制度があるか確認する

この4つの視点を持つことで、「資格を取っても給料は変わらなかった」という後悔を避け、収入アップになる方法を選べるでしょう。

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病院で資格手当が出るかを確認する

給料アップを目的に資格を取るなら、まずは勤務先で「その資格に手当がつくかどうか」を確認することが大切です。

手当の有無は、給料に影響し、手当が支給されない資格では、いくらスキルアップしても給料に反映されないことがあります。具体的には、病院の規定や就業規則を確認し、その資格が資格手当の対象になっているか、金額も合わせて把握しましょう。

ただし、手当がない場合でも、昇進・昇格の要件に指定されていると、将来的な給料アップが見込めます。

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昇進や役割の評価につながるか確認する

資格を選ぶ際は、資格手当の有無だけでなく、昇進や担当する役割の評価につながるかも確認しましょう。

勤務先によっては、特定の資格取得を昇進の要件にしていたり、資格取得者に特定の役割を任せたりする場合があります。こうした資格であれば、資格手当がなくても、将来的な役職や担当業務の変化を通じて収入アップにつながる可能性があります。

資格を取得する前に、勤務先で資格取得者がどのような役割を担っているのか、昇進にどのように影響するのかを確認しておくことが大切です。

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転職しても活かせるかを考える

給料アップのためには、ほかの職場でも高く評価され、どこでも通用する資格を選ぶ必要があります。給与水準の高い職場へ転職することは、看護師の給料を上げる方法の1つであり、場所を選ばず通用する資格が強力な武器となるからです。

認定看護師や特定行為看護師など専門性が高く重宝される資格を選ぶ方法があります。また、保健師や助産師といった、病院以外の新しい職種に転職できる資格は、転職による収入アップの効果が大きい傾向にあります。

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取得費用の支援制度があるか確認する

資格取得には、受験料や研修費、教材費などの費用がかかる場合があります。給料アップを目的に資格を取得するなら、取得後の収入だけでなく、資格取得にかかる費用も確認しておきましょう。

勤務先によっては、資格取得に必要な研修費や受験料の一部または全部を補助する制度を設けていたり、資格取得のための研修期間中に勤務時間を調整してもらえたりするケースもあります。

支援制度を利用できれば、自分で負担する費用を抑えながら資格取得を目指せます。資格を選ぶ際は、勤務先の制度を確認し、「勤務先からどの程度支援を受けられるのか」「取得後にどの程度の収入アップが見込めるのか」まで考えておくと良いでしょう。

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看護師が資格取得以外で給与条件を見直す方法

看護師が給与を上げる方法は、資格を取得することだけではありません。現在の給与や手当を確認したり、給与条件の良い職場への転職を検討したりする方法もあります。

資格取得を含め、看護師がスキルアップにつながる資格を幅広く知りたい方は、関連記事も参考にしてください。

関連記事:看護師がスキルアップできる資格一覧25選!プラスの資格を取るメリット

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看護師の資格と給料に関するよくある質問

ここでは、看護師の資格と給料についてよく寄せられる質問にお答えします。

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Q1.資格を取っても給料が上がらないことはありますか?

資格を取っても給料が上がらないことはあります。職場の給与規定に資格手当の制度がない場合、給料に反映されないからです。

資格取得にかかる時間や費用が自己負担となり、収入アップできないリスクがあります。資格取得の前に、病院の就業規則や契約書などを確認しましょう。

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Q2.専門看護師・認定看護師・特定行為看護師は給料が高いですか?

日本看護協会の2024年度「看護職員の賃金に関する実態調査報告書」では、病院勤務者のうち「専門看護師・認定看護師の資格を活かした役割」の給与は42万1,972円、「特定行為研修を修了し、その研修を活かした役割」は43万5,971円でした。

このように、専門看護師・認定看護師や特定行為研修修了者には、一定の給与水準が示されています。ただし、このデータは資格や研修を活かした役割に就いている看護師を対象としたものであり、資格を取得したことだけで給与が上がることを示すものではありません。

実際の給与は、資格手当の有無や金額、役割、経験年数、勤務先の給与制度などによって異なります。

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Q3.通信で取れる資格で給料アップできますか?

通信で取れる資格で給料アップできる可能性があります。

職場が求める専門性と資格が一致している場合、資格手当を受けられるでしょう。ただし、認定看護師や専門看護師のような専門性の高い資格は、長期間の研修と実習が必須であり、通信教育だけでは取得できません。

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資格取得前に給与への反映条件を確認しよう

看護師が給料アップを目指すには、資格取得によってスキルアップしたり、昇進したりする方法があります。

まずは、目指すキャリアを見据えて、手当がつく資格取得を検討しましょう。同時に、自分の専門性を評価してくれる高収入の職場を探すことで、給料もキャリアもステップアップできる可能性が広がります。

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<参考サイト・文献>

認定看護師|日本看護協会

2024年度看護職員の賃金に関する実態調査報告書|公益社団法人日本看護協会

専門看護師|日本看護協会

特定行為とは|厚生労働省

認定看護管理者|日本看護協会

保健師 職業情報提供サイト(job tag)|厚生労働省

令和7年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

助産師 職業情報提供サイト(job tag)|厚生労働省

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記事投稿者プロフィール画像 ナスキャリナビ編集部

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