特定行為ができる看護師とは？4つのメリットや課題を詳しく解説

特定行為をおこなうために、必要な知識やスキルを身につけようとしている看護師の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、特定行為ができる看護師とそのメリットや課題などを詳しく解説します。特定行為ができる看護師に興味があるものの、よくわからず悩むあなたの手助けになれれば幸いです。

特定行為ができる看護師とは？

特定行為ができる看護師とは、必要な研修を修了した方であり、2015年に厚生労働省「特定行為に係る看護師の研修制度」で定められました。まずは、以下の3つのポイントに絞って解説します。

• 特定行為ができる看護師とは？
• 特定行為ができる看護師の役割
• 特定行為ができる看護師が実施可能な21区分38行為

それぞれのポイントを知って、特定行為ができる看護師の方についての理解を深めましょう。

特定行為ができる看護師とは？

特定行為ができる看護師とは、医師や歯科医師の判断を待たずに手順書に沿って診療の補助をおこなう看護師のことです。

超高齢化社会を迎え医療資源の限界があるなかで、医療スタッフの人手不足の問題から看護師の方の役割を拡大していくことが重要となっています。

たとえば、患者さまが脱水状態になったとき、医師の判断を待たずに特定行為ができる看護師は点滴投与が可能です。

ただし、特定行為ができる看護師が処置をするときには、医師や歯科医師が作成した「手順書」に沿って患者さまの状況を確認しなければなりません。

国が定めた条件をクリアすると特定行為の実施が認められるため、看護師として活躍の幅が広がります。

特定行為ができる看護師の役割

特定行為ができる看護師の方のおもな役割は「患者さまの状態の悪化を防ぐタイムリーなケア」と「医師や歯科医師の不在を補うことでのチーム医療への貢献」です。

これらの特定行為ができる看護師が役割を果たすことによって、医療現場においてさまざまな効果があらわれました。

• 研修医がいない地方病院で医師の業務効率がアップした
• 医師の業務の負担が減ったことで、医師はハイリスクの患者さんに注力できるようになった
• 救命救急センターでヒヤリハットが減少して医師の仮眠時間が増えた

医師や歯科医師が手術中であったり、ほかの救急患者さまの対応をしたりして不在のときでも、特定行為ができる看護師の方が手順書に沿ってケアや処置ができます。

迅速な対応ができるため、一般の看護師の方や患者さまにとっても頼りになる存在といえます。

特定行為ができる看護師が実施できる21区分38行為

特定行為には21区分38行為があり、それぞれの区分で研修があります。研修を修了すると、その区分での特定行為ができるようになります。

具体的に、特定行為の21区分38行為は次のとおりです。

特定行為区分	特定行為
1.呼吸器（気道確保に係る）関連	1.経口用気管チューブ、もしくは経鼻用気管チューブの位置の調整
2.呼吸器（人工呼吸療法に係る）関連	2.侵襲的陽圧換気（経口挿管、気管切開をともなう人工呼吸）の設定変更
	3.非侵襲的陽圧換気（気管挿管や気管切開をともなわない人工呼吸：NPPV）の設定変更
	4.人工呼吸管理中の患者さまに対する鎮静薬の投与量の調整
	5.人工呼吸器の離脱
3.呼吸器（長期呼吸療法に係る）関連	6.気管カニューレの交換
4.循環器関連	7.一時的なペースメーカの操作及び管理
	8.一時的なペースメーカリードの抜去
	9.経皮的心肺補助装置（PCPS）の操作および管理
	10.大動脈内バルーンパンピング（IABP）から離脱するときの補助の調整
5.心嚢（しんのう）ドレーン管理関連	11.心嚢（しんのう）ドレーン抜去
6.胸腔ドレーン管理関連	12.低圧胸腔内持続吸引器の吸引圧の設定またはその変更
	13.胸腔ドレーンの抜去
7.腹腔ドレーン管理関連	14.腹腔ドレーンの抜去（腹腔内に留置した穿刺針の抜針を含む）
8.ろう孔管理関連	15.胃ろうや腸ろうカテーテル・胃ろうボタンの交換
	16.膀胱ろうカテーテルの交換
9.栄養に係るカテーテル管理関連（中心静脈カテーテル管理）	17.中心静脈カテーテル（CVC）の抜去
10.栄養に係るカテーテル管理関連（末梢留置型中心静脈注射用カテーテル管理）	18.末梢留置型中心静脈注射用カテーテル（PICC）の挿入
11.創傷管理関連	19.褥瘡（じょくそう：床ずれ）もしくは慢性創傷の治療における血流がない壊死組織の除去
	20.創傷に対する陰圧閉鎖療法の実施
12.創部ドレーン管理関連	21.創部ドレーンの抜去
13.動脈血液ガス分析関連	22.動脈穿刺法による採血
	23.橈骨（とうこつ）動脈ラインの確保
14.透析管理関連	24.急性血液浄化療法における血液透析器または血液透析ろ過器の操作および管理
15.栄養並びに水分管理に係る薬剤投与関連	25.持続投与している高カロリー輸液の投与量の調整
	26.脱水の症状への輸液による補正
16.感染に係る薬剤投与関連	27.感染徴候がある患者さまへの臨時の薬剤投与
17.血糖コントロールに係る薬剤投与関連	28.インスリンの投与量の調整
18.術後疼痛管理関連	29.硬膜外カテーテルによる鎮痛剤の投与または投与量の調整
19.循環動態に係る薬剤投与関連	30.持続投与しているカテコラミン量の調整
	31.持続投与中の電解質補正の輸液（ナトリウム・カリウム・クロールなど）の投与量の調整
	32.持続投与している降圧剤の投与量の調整
	33.持続投与している糖質輸液もしくは電解質輸液の投与量の調整
	34.持続投与している利尿剤の投与量の調整
20.精神および神経症状に係る薬剤投与関連	35.抗けいれん剤の臨時の投与
	36.抗精神病薬の臨時の投与
	37.抗不安薬の臨時の投与
21.皮膚損傷に係る薬剤投与関連	38.抗がん剤やその他の薬剤が血管外に漏れ出たときのステロイド薬の局所注射または投与量の調整

参考：特定行為とは｜厚生労働省

特定行為をおこなう前には、患者さまの状態が医師や歯科医師から指示された「病状の範囲内」であるかを確認しなければなりません。身体所見や検査結果などから患者さまの状況を確認し「病状の範囲内」でなければ、医師や歯科医師が対応します。

特定行為ができる看護師になるには？

特定行為ができる看護師になるには、さまざまな要件があります。

• 受験資格
• 研修期間
• 研修にかかる費用

それぞれのポイントを押さえて、特定行為ができる看護師を目指しましょう。

受験資格

特定行為ができる看護師の受験資格は「看護師の資格を持っている」ことです。

法律上「特定看護師」という資格はなく、特定行為ができる看護師についての研修を修了しても何かの資格を得られるわけではありません。

研修を終了すると、研修機関から研修修了証が発行され特定行為が実施できるようになります。

研修期間

特定行為研修の研修期間は、研修機関によって異なります。

たとえば、日本看護協会が実施する「2024年度分の特定行為研修」の期間は次のようになっています。

• 看護研修学校：2024年7月10日（水曜日）～ 2025年6月末
• 神戸研修センター： 2024年7月11日（木曜日）～ 2025年6月末

また、科目は大きくわけて「共通科目」の「特定行為区分別科目」があります。共通科目の研修時間は259時間、特定行為区分別科目の研修時間は選択した特定区分によって異なります。

研修期間や研修時間は、研修機関や受講する科目によって異なるため、特定行為研修の研修機関に確認してくださいね。

研修にかかる費用

特定行為研修にかかる費用はおおよそ30万～250万とされています。ただし、研修機関や受講科目によって異なります。

以下のような支援制度を活用すると、この費用の負担を軽減できるでしょう。

支援制度	概要
教育訓練給付	一定の条件を満たした雇用保険の被保険者、もしくは被保険者の資格を失ってから1年以内の方が、受講費用の4割を受給できる制度（上限20万円）
人材開発支援助成金	事業主が雇用者に業務に関連した専門的な知識やスキルを習得させるための職業訓練を計画的に実施した場合に、費用や受講期間中の給与の一部を助成する制度
地域医療介護総合確保基金	都道府県によっては受講生やその受講生が所属する施設に受講料や代替職員雇用の費用といった支援する制度

参考： これからの医療を支える「看護師の特定行為研修」｜厚生労働省　　

「教育訓練給付」「人材開発支援助成金」はハローワークで「地域医療介護総合確保基金」は都道府県で詳しく尋ねて、事前に確認しましょう。

特定行為ができる看護師の難易度

特定行為ができる看護師になる難易度は高いといえます。

特定行為ができる看護師になるためには、ドレーン類の抜去や人工呼吸器の操作など患者さまに負担が大きい処置を実施する修了試験をパスしなければならないからです。

判断を適切でなかったり、処置の手順を間違えたりすると患者さまの生命にかかわるリスクがあります。

また、厚生労働省の「特定行為に係る看護師の研修制度～行政の動き～」によると、受講期間中に感じた困難として次のものが挙げられています。

受講期間中に感じた困難	割合（複数回答）
仕事との両立が難しい	51.9％
ほかの職員・スタッフの業務負担が増加する	40.8％
受講の費用負担がかかる	33.5％
家庭生活との両立が難しい	32.6％
受講中に収入が減少する	30.9％

参考：「特定行為に係る看護師の研修制度～行政の動き～」｜厚生労働省

特定行為研修はオンラインで進めることもできます。

しかし、受講生の多くは仕事や家庭生活との両立や費用の負担を感じており、受講が難しいと考える場合もあります。

さらに、受講費用も安くはないため、特定行為ができる看護師になるは難しいと考えるケースもあるでしょう。

特定行為ができる看護師との違い

ここでは、特定行為ができる看護師の方と、次の資格を持つ看護師の方との違いを解説します。

• 認定看護師
• 専門看護師
• 診療看護師

それぞれについて詳しくみていきましょう。

認定看護師

認定看護師とは「特定の看護分野における熟練したスキル、または知識で看護を必要とする対象に水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことで、看護ケアの広がりと質の向上を図る」と、日本看護協会から認定を受けた資格のことです。

一方で、特定行為ができる看護師の方は、高齢化社会に対応して今後の医療を支えるための研修制度を修了したものを指します。

専門看護師

専門看護師とは「特定の専門看護分野の知識と技術を持ち、家族や集団に対して水準の高い看護ケアを提供して、保健医療福祉の発展に貢献し、看護学の向上を図る」と、日本看護協会から認められた資格のことです。

これに対し、特定行為ができる看護師の方は研修を修了すると医師や歯科医師の指示のもとで診療の補助として特定の医療行為がおこなえます。

また、専門看護師の方は大学院修了が必要である一方、特定行為ができる看護師の方は研修を修了すると実施できるなど、役割の範囲と責任の度合いが異なる点が主な違いです。

診療看護師

診療看護師とは「看護の基盤をもちながら、一定レベルの診断や治療などをおこない急増する医療ニーズに応える」と、日本看護協会から認められた資格のことです。

医師や歯科医師と同じように診療行為をおこなえる看護師のことで、診療看護師になるためには大学院修了が必須です。

一方、特定行為ができる看護師の方は、特定の医療行為に限定されており、医師や歯科医師の指示のもとで行動します。

看護師が特定行為を実施するまでの流れ

看護師の方が特定行為を実施するまでの流れは次のとおりです。

1. 患者さまを特定して医師や歯科医師が作成した指示書を受ける
2. 患者さまの状況から「患者の病状の範囲」であるかを確認する
3. 「患者の病状の範囲」に当てはまれば、手順書「診療の補助の内容」に従い処置やケアを実施する
4. 手順書「医師または歯科医師への報告の方法」に沿って、特定行為の結果と患者さまの状態を確認し、医師または歯科医師に報告する

「患者の病状の範囲」で確認したときに病状の範囲外であれば特定行為をする前に、医師や歯科医師に指示を求めます。

さらに、患者さまの状況や看護師の方の能力によっては、医師や歯科医師が対応するか、どのように看護師が診療の補助をするのかなど医師や歯科医師、看護師で連携しながら対応します。

特定行為ができる看護師として働く4つのメリット

ここでは、特定行為ができる看護師として働くメリットを紹介します。

• タイムリーな患者対応ができる
• キャリアアップができる
• 給料アップにつながる
• 仕事の幅が広がる

それぞれのメリットをみていきましょう。

タイムリーな患者対応ができる

特定行為ができる看護師として働くメリットのひとつは、タイムリーな患者対応が可能であることです。

特定行為ができる看護師の方は、医師や歯科医師の指示を待たずに一定の医療処置をおこなえるからです。

たとえば、患者さまの状態が悪くなった場面で、医師の到着を待たずに迅速に対応できる可能性があります。これにより、患者さまの状態の悪化を防ぎ、治療効果を高めることが期待されます。

とくに、医師や歯科医師が診療で忙しい場面でも、特定行為ができる看護師が即座に対応できると、医療チーム全体の効率が高まります。この迅速な対応は、患者満足度の向上にもつながります。

キャリアアップができる

キャリアアップが可能な点は、特定行為ができる看護師の方のメリットです。

特定行為ができる看護師になり指示書に沿って医療行為をおこなえるため、看護師としての専門性が高まるからです。

このスキルがあると、病院やクリニックでの評価が向上し、リーダーシップを発揮できる場面が増えるでしょう。実際に「医師に報告する前に患者さまの状況が相談できるので助かった」「看護師の事情を踏まえて相談できるから安心」といった現場の声もあります。

さらに、専門知識を持つ看護師としてほかの看護師の方を指導する機会が増えるため、マネジメント職への道も開かれるかもしれません。

給料アップにつながる

給料アップにつながることも、特定行為ができる看護師になるメリットといえるでしょう。

特定行為ができる看護師の方は医療機関にとって貴重な存在であり、高度なスキルや知識を活かして医師の補助をおこなえるからです

具体的に、役職手当や資格手当などの手当がつくことで収入アップが期待できます。

とくに、夜勤や救急対応など特定行為ができる看護師の方の需要が高い分野では、給与に反映されやすいでしょう。

仕事の幅が広がる

特定行為ができる看護師として働くメリットは、仕事の幅が広がることです。

なぜなら、特定行為ができることで、通常の看護業務にくわえて診療の補助や処置が可能になるからです。

これにより、患者さま対応の幅が広がり、より高度で専門的なケアが提供できます。

また、急性期医療や在宅医療などさまざまな医療分野での活躍が期待され、職場を選択する幅も広がります。

このように特定行為ができる看護師の方は専門性の高い役割を担い、医療チーム内で存在感が増すためキャリアアップの機会も広がるでしょう。

特定行為ができる看護師の課題

ここでは、特定行為ができる看護師の方の課題について次の4つを解説します。

• 特定行為ができる看護師になるための費用と時間がかかる
• 看護業務と両立が難しくなる可能性がある
• 特定行為を実施する機会が増えない可能性がある
• 周囲のスタッフの負担が増す恐れがある

それぞれの課題をみていきましょう。

特定行為ができる看護師になるための費用と時間がかかる

特定行為ができる看護師の方の課題は、研修を受けるために費用と時間を要する点です。

特定行為をおこなうためには指定された研修プログラムを受講し、必要な知識とスキルを習得しなければならないからです。

通常、研修には数十万～数百万円の費用がかかり、受講期間は数ヶ月から2年程度と長期間に及びます。

また、受講中は仕事と学業の両立が求められ、時間的な負担も大きくなるでしょう。

とくに、家庭や仕事とのバランスを取りながらの受講は精神的な負担も増えるため、しっかりとした計画と支援が不可欠です。

看護業務と両立が難しくなる可能性がある

特定行為ができる看護師の方の課題として、看護業務との両立が難しくなる可能性があります。

というのも、特定行為をおこなうためには、通常の看護業務が免除されないケースもあるからです。

実際に、診療の補助や医療処置などの高度な業務が増えるため、時間的・精神的な負担が大きくなります。

また、特定行為に関する知識やスキルを維持・向上させるための研修や勉強が必要であり、これらが日常業務と重なると過労やストレスが溜まりやすくなります。

このように、特定行為ができる看護師として役割を果たすためには、適切な時間管理とサポート体制が不可欠です。

特定行為を実施する機会が増えない可能性がある

特定行為ができる看護師の方の課題として、特定行為を実施する機会が増えない可能性があります。

勤務先の医療機関や診療科のニーズによっては、そのスキルを十分に活かせない場合があるからです。

たとえば、特定行為をおこなう機会が少ない診療科や医師がおこなう業務の範囲が広い職場では、特定行為の研修が修了しても、実際に特定行為をおこなう頻度が限られることがあります。

このため、スキルや知識の維持が難しくなるリスクがあります。「勤務先に特定行為ができる看護師を必要としているのか」「研修を修了してどのように活かすのか」など、研修を受ける前に考えなければなりません。

自身が特定行為の研修受講を希望しても勤務先が必要としていない場合は、転職も選択肢として持っておきましょう。

周囲のスタッフの負担が増す恐れがある

特定行為ができる看護師の方の課題は、周囲のスタッフの負担が増える恐れがあることです。

特定行為ができる看護師の方は、通常業務にくわえて特定行為の業務も担うことになるため、ほかの看護師の方がフォローに回る場面が増えるからです。

たとえば、特定行為ができる看護師の方は、処置をおこなうためにほかの病棟に出向いたり、研修会を開催するために持ち場を離れたりするかもしれません。

特定行為に対する期待が高まる一方で、周囲のスタッフが無理なスケジュールや追加の業務を抱えるリスクも生じます。これにより、職場全体の業務バランスが崩れ、チームワークへ悪影響をきたすかもしれません。

特定行為ができる看護師に向いている人

ここでは、特定行為はできる看護師に向いている人について紹介します。

• 患者さまのケアを率先してしたい人
• 仕事によりやりがいを持ちたい人
• チームワークを重視できる人

特定行為ができる看護師を目指すかどうか、迷っている方も多いでしょう。現時点では、向いている人の特徴に当てはまらない場合でも、研修や実務を通して適性が身につくケースがあります。そのため、前向きな気持ちで挑戦してみましょう。

患者さまのケアを率先してしたい人

特定行為ができる看護師に向いているのは、患者さまのケアを率先しておこないたい人です。

医師の指示のもとで専門的な医療行為を実施するため、患者さまの状態を素早く確認して適切にケアする能力が求められるからです。

自ら積極的に患者さまに寄り添い、診療の一環として高度で専門性の高いケアを提供する意欲がある方にはこの役割が適しているといえます。

特定行為により患者さまの治療過程に貢献できるため、患者さまの健康を第一に考える姿勢が欠かせません。

仕事によりやりがいを持ちたい人

仕事によりやりがいを持ちたい人は、特定行為ができる看護師に向いています。

特定行為を実施できるようになることで、多くのタスクをこなさなければならないからです。これにより、、仕事の充実感が高まります。

ただし、そのスキルを活かせる環境が必要であり、実施する機会が少ないとやりがいを感じにくくなることもあります。

そのため、積極的に専門的なケアを提供し、患者さまの治療に貢献できる役割を求める人が、特定行為ができる看護師へのやりがいを感じやすいでしょう。

チームワークを重視できる人

特定行為ができる看護師に向いている人の特徴のひとつは、チームワークを重視できる人です。

特定行為をおこなう看護師の方は、医師やほかの医療スタッフと連携しながら業務を進めなければならず協力的な姿勢が求められるからです。

特定行為ができることで専門的な医療処置を担当する機会が増えるため、チームへの影響力が強くなる可能性があります。

そのため、チーム内での情報共有や役割分担をスムーズにおこない、協力できる能力が不可欠です。また、特定行為を実施するときには、ほかのスタッフと連携して患者ケアの質を高めることが重要です。

まとめ

特定行為をおこなう看護師の方は、医師や歯科医師の指示のもとで医療行為を実施できるため、医療現場での役割が拡大します。

これにより、患者ケアの幅が広がりキャリアの選択肢が増える一方で、研修の受講には費用と時間がかかり日常業務との両立が難しくなる可能性もあります。

また、周囲のスタッフへの負担や特定行為を実施する機会が限られるリスクも考慮しなければなりません。

チームワークを重視し、積極的なケアを提供できる姿勢が求められるため、これらの課題にうまく対処しながら業務をおこないましょう。

参考サイト・文献

特定行為に係る看護師の研修制度の概要｜厚生労働省

令和4年度厚生労働省補助事業「看護師の特定行為研修の修了者に関する医師との協働の事例集」｜厚生労働省　

特定行為研修に関するよくあるご質問｜日本看護協会

本会の特定行為研修受講について｜日本看護協会

これからの医療を支える「看護師の特定行為研修」｜厚生労働省　

「特定行為に係る看護師の研修制度～行政の動き～」｜厚生労働省　

認定看護師｜日本看護協会　

専門看護師｜日本看護協会　

特定行為に係る看護師の研修制度の概要｜厚生労働省