退院支援看護師の5つの役割とは?必要なスキルとMSWとの違いをわかりやすく解説

公開日:2026/03/04 更新日:2026/03/04
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「退院支援看護師ってどんな役割があるの?」「病棟の看護師と何が違うの?」と疑問に思う方も多いでしょう。

この記事では、退院支援看護師の役割や必要なスキル、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)との違いについてわかりやすく解説します。

退院支援の全体像を知ることで、「自分に向いているか」「どんな力が必要か」が具体的にイメージできるはずです。

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退院支援看護師とは?

退院支援看護師とは、「退院日を決める人」ではありません。入院中の患者さまが退院したあとも、住み慣れた場所で安心して生活を送れるようにサポートする看護師のことです。

近年は、在院日数の短縮や地域包括ケアの推進により、早期からの退院調整が求められており、退院支援の質は病院機能そのものを左右する要素になっています。

多くの病院では「入退院支援部門」「地域連携室」などに配置され、専従・専任として活動します。病棟看護師とは異なり、入院初期から退院後の生活課題を見抜く視点が必要です。

関連記事:退院調整看護師とは?役割や5つの仕事内容、求人を探すコツを解説

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退院支援看護師のおもな5つの役割

退院支援看護師は、患者さまが安心して地域に戻れるよう次の役割を担っています。

  • 入院早期からの退院支援アセスメント
  • 患者さま・ご家族への意思決定支援
  • 多職種カンファレンスの調整役
  • 在宅サービスや施設との連携調整
  • 退院後の生活を見据えたリスク管理

病院での治療中心の暮らしと、自宅での暮らしには差があります。「病院では歩けるけれど、自宅の階段は登れない」といった、医療現場の評価と実際の生活環境のギャップを埋めるのが退院支援看護師の役割の1つです。

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入院早期からの退院支援アセスメント

退院支援看護師は、入院してすぐの段階から「この患者さまは退院後にどのような生活のサポートが必要になるか」を調べてアセスメントします。

治療が安定してから考えるのではなく、入院当日あるいは外来受診時点で支援の必要性を見極めるのが特徴です。退院支援スクリーニングシートを活用し、次のような項目を確認します。

  • 持病の有無や既往歴
  • ADLの自立度
  • 家族構成や介護者の状況
  • 住宅環境(段差、手すり、トイレ・浴室の構造)

ADLが自立していても、独居で支援者がいなければ退院後の生活は不安定です。反対に、身体機能が低下していても、家族のサポートがあれば在宅生活が可能な場合もあります。

また、厚生労働省の診療報酬制度上でも入退院支援は評価の対象とされており、一定の施設基準や体制を満たした場合に「入退院支援加算」が算定できます。

こうした制度面からも、早期介入の重要性が示されています。

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患者さま・ご家族への意思決定支援

退院後の療養先(自宅・施設・転院など)を決める際、患者さまとご家族が納得して決められるようにサポートします。

「自宅に帰りたいが介護が不安」「施設入所に罪悪感がある」といった葛藤は少なくありません。退院支援看護師は本音を引き出し、医療的リスクや生活負担をわかりやすく説明します。

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多職種カンファレンスの調整役

退院支援には、退院支援看護師のほかに、医師や病棟看護師、リハビリスタッフ、MSWなどがかかわります。

定期カンファレンスを開催し、独居や高齢世帯、医療依存度の高い患者さまを中心に、退院後の生活をサポートできるようにします。

退院支援看護師は、進行役としてそれぞれの専門的な意見をまとめ、医療面と生活面の両方の視点から、患者さまの状況に合った退院プランを作り上げるのです。

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在宅サービスや施設との連携調整

患者さまが退院してからも、安心して生活できるように地域サービスを調整します。

  • 在宅サービスの活用:訪問看護、訪問介護、デイサービスなどの手配
  • 転院や入所の調整:病院や介護施設との受け入れ調整
  • 地域スタッフとの連携:ケアマネジャーや施設のスタッフへの情報共有

退院すると24時間体制での医療やケアを受けられなくなるため、ご家族の不安も大きい時期です。退院時から必要なサポートを開始できるように体制を整えるのが退院支援看護師の役割といえます。

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退院後の生活を見据えたリスク管理

退院後に起こりうるトラブルや病気の悪化を防ぐための対策を考えます。

  • 服薬管理ができるか
  • 転倒リスクはないか
  • 医療機器の自己管理は可能か

生活の中で考えられるリスクを予測し、退院前に患者さまやご家族へアドバイスしたり、地域のサポートチームに注意点を共有したりします。再入院を防ぎ、生活を安定させる視点を持つことが退院支援看護師の役割です。

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退院支援看護師が役割を果たすために必要なスキル

退院支援の役割をしっかりと果たすためには、次のようなスキルが求められます。

  • アセスメント力
  • コミュニケーション力
  • 社会資源の知識
  • 意思決定支援の倫理的視点
  • スケジュール管理

これらのスキルは、患者さまの生活を豊かにするために欠かせません。医療の知識だけでなく、地域の福祉制度や多職種との調整力を磨くことで、質の高い支援が可能になります。

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アセスメント力

患者さまの身体の状態だけでなく、生活背景やご家族の状況など全体像を正しく読み取る力が必要です。

たとえば、ADLが自立していても、軽度の認知障害があれば服薬管理が困難になる可能性があります。ご家族が同居していても、日中は不在であれば支援体制は十分とはいえません。

患者さまとの会話や様子から、「退院後に生活の中で何に困りそうか」「患者さまはどこに支援が必要であるのか」を素早く察知する観察力が求められます。

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コミュニケーション力

患者さまやご家族の本音を引き出す聴く力と、医療や介護の難しい情報をわかりやすい言葉で伝える力が欠かせません。

また、病院の内外には医師やケアマネジャーなど、さまざまな立場の人たちがいるため、多くの専門職と信頼関係を築き、チームの意見をまとめる力が重要です。

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社会資源の知識

介護保険の仕組みや地域にある施設の種類、利用できるサービスなどの社会資源についての幅広い知識がなければ、患者さまの状況に合った提案はできません。実際には、次のような提案が必要になります。

  • 医療費の負担が不安な場合:高額療養費制度の活用
  • 自宅での転倒リスクが高い場合:住宅改修制度や福祉用具レンタルの活用
  • 介護負担が大きい場合:ショートステイの活用

制度や料金は定期的に改定されるため、最新の情報を確認しておきましょう。

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意思決定支援の倫理的視点

「患者さまにとって最適な方法は何か」を考え、その人の価値観や生き方を尊重する視点が不可欠です。現場では、次のように意見が食い違う場面が多くあります。

  • 「最期まで自宅で過ごしたい」と願う患者さまに対し、介護負担に不安なご家族が「施設に入ってほしい」と希望するケース
  • 「お酒や好きなものを楽しみたい」という患者さまに対し、誤嚥や病状悪化を心配するご家族が制限すべきだと考えるケース

どちらが正しいという問題ではなく、双方の思いを尊重することが重要です。それぞれの立場を大切にしながら、納得できるゴールを探す姿勢が退院支援の質を左右します。

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スケジュール管理

退院日に向けて、複数の患者さまの調整を同時に進めるため、計画通りに物事を進めるスケジュール管理能力が不可欠です。

具体的には、退院日から逆算して「いつまでに介護保険の申請を終えるか」「いつ多職種カンファレンスを開くか」といった段取りを組み立てます。医師の治療方針、ご家族の仕事の都合、受け入れ先施設の空き状況など関係者の予定を調整し、退院日に準備が整うように調整する力が求められます。

関連記事:チーム医療で大切なこと5つ!看護師に必要な役割やうまくいかないときの対処法

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退院支援看護師の役割が重要視される理由

なぜ今、退院支援看護師がこれほど重要視されているのでしょうか。

  • 高齢化が進んでいる
  • 在院日数が短縮している
  • 国が地域包括ケアを推進している

入院期間が短くなる一方で、医療と生活の両立が求められる患者さまは増えています。安心して自宅へ戻るためには、入院早期からの計画的な支援が欠かせません。

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高齢化が進んでいる

入院患者さまの高齢化が進むなか、治療だけでなく生活面まで見据えた支援が必要になっています。

令和5年厚生労働省の患者調査によると、入院患者の76%(総数114万8,600人のうち86万9,200人)が65歳以上とされています。高齢の方は病状が落ち着いても、筋力低下や認知機能の変化などにより、生活に不安を抱えることが少なくありません。

そのため、医療ケアに加え、入浴や移動を支える介護サービスの導入や、自宅環境の調整なども含めた支援が求められます。

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在院日数が短縮している

近年、医療制度の見直しにより、患者さまの入院期間が短くなっています。以前のように「完治してから退院」ではなく、病状が安定したら「自宅で療養を続けながら回復を目指す」形が一般的になりました。

実際に、厚生労働省の調査によると、2023年の病院全体の平均在院日数は26.3日(前年比▲1.0日)となっています。なお、一般病床の平均在院日数は15.7日(前年比で▲0.5日)であり、急性期医療では入院期間の短縮が進んでいます。

入院期間が短くなった分、入院した直後から退院後の生活をイメージし、素早く準備を整える専門的な役割が不可欠です。

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国が地域包括ケアを推進している

国は、住み慣れた地域で医療・介護・生活支援を受けられる地域包括ケアシステムづくりを進めています。

治療を担う病院と、生活を支える地域サービスを切れ目なくつなぐことが求められるなか、退院支援看護師はその調整役として期待されています。患者さまが安心して地域で暮らし続けられるよう支える存在として、今後ますます重要性が高まっていくでしょう。

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退院支援看護師の役割とMSWとの違い

退院支援では、MSWと協力する場面が多くあります。それぞれ得意とする分野や役割が異なります。

 退院支援看護師MSW
分野医療ケア・病状管理経済面・制度・生活支援
役割・薬の自己管理や吸引などの指導
・訪問看護やリハビリの必要性判断
・退院後の病状悪化リスクの予測
・医療費や生活費などの相談対応
・介護保険や障害者手帳の申請サポート
・施設探しや転院先の情報提供

※病院体制により役割分担は異なります。

退院支援看護師は医療の視点から、MSWは生活と制度の視点から支援します。両者が協力することで、医療と福祉の両面をカバーした、切れ目のない退院支援が実現します。

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退院支援看護師のやりがいと大変さ

ここでは、退院支援看護師のやりがいと大変さを紹介します。

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やりがい

責任の大きい仕事ですが、その分やりがいもあります。

退院支援看護師のやりがいは、患者さまが住み慣れた家に帰っていく姿を見送れることです。

「家に帰るのは無理かもしれない」と考えていた患者さまが、適切なサービスの調整によって自宅へ戻れたときには達成感があります。治療だけでなく、その後の患者さまの人生を支えられたという実感は、この仕事ならではの喜びです。

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大変さ

退院調整には、携わるスタッフが多いため、意見をまとめる難しさがあります。

たとえば、「本人は自宅に帰りたいが、ご家族は不安で施設入所を希望している」といったケースや、病院と地域のスタッフで考え方が合わないときなど、板挟みの状態での話し合いが続く場面も少なくありません。

また、在院日数の短縮により、限られた期間で準備を整えなければならない点も、この仕事の責任です。

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退院支援看護師の役割についてよくある質問

ここでは、退院支援看護師の役割について、よく寄せられる質問にお答えします。

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Q1:退院支援看護師になるには特別な資格が必要ですか?

特別な資格がなくても、看護師免許があれば退院支援の業務に携わることは可能です。

ただし、病棟での実務経験がある程度求められることが多くあります。退院支援では、心臓の病気から認知症まであらゆる疾患の知識に加え、患者さまの家庭環境や経済状況を踏まえた判断力が必要です。

さらに専門性を高めたい場合は、退院支援の研修を受けたり、在宅ケア認定看護師を目指したりして、高度なスキルを身につける方法もあります。

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Q2:退院支援看護師の給料や待遇はどのくらいですか?

退院支援看護師の給料は、働く病院や経験年数によって異なります。

令和6年厚生労働省の調査によると、看護師全体の平均年収は519万7,000円とされています。

退院支援看護師は基本的に日勤のみの勤務となることが多いため、夜勤手当がつかない場合には、夜勤のある病棟勤務と比べて年収が下がるケースもあります。

ただし、役職や専門手当が支給される場合や、病院の給与体系によっては大きな差が出ないこともあります。

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Q3:退院支援看護師の経験は訪問看護や在宅看護でも活かせますか?

退院支援看護師の経験は、訪問看護や在宅看護の場で活かせます。

地域サービスを調整する力や在宅生活のリスクを予測する視点は、訪問看護や在宅ケアの現場で重要です。退院後の生活をより深く支えたいと考え、訪問看護ステーションへ転職する方も少なくありません。

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退院支援看護師の役割は治療と生活をつなぐこと!

退院支援看護師の役割は、患者さまが病院での治療から、自宅での生活へとスムーズに移るようにサポートすることです。

患者さまやご家族の不安や悩みに寄り添いながら、さまざまな職種と協力して環境を整えるこの仕事は、これからの医療現場で必要とされています。

「患者さまの生活をもっとじっくり支えたい」「夜勤のない環境で、地域医療に貢献したい」とお考えであれば、退院支援のスキルを活かせる訪問看護もおすすめです。訪問看護に特化した求人サイトNsPaceCareerでは、あなたの経験や利用者さまに寄り添いたいという思いを活かせる職場をご紹介しています。

退院支援で培った調整力や生活視点は、訪問看護の現場でも大きな強みになります。
キャリアの選択肢として、どんな働き方があるのか一度チェックしてみるのもよいでしょう。

<参考サイト・文献>

入院(その7)|厚生労働省

令和5年(2023)患者調査の概況|厚生労働省

令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況|厚生労働省

令和6年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

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記事投稿者プロフィール画像 NsPace Careerナビ 編集部

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